ヒューマンアカデミーは勧誘してくる？その実態に迫る

ヒューマンアカデミーは、資格の取得を目指す講座に加えて全国に16校の全日制専門学校を運営していた企業ですが、ここ数年でIT分野にも進出しヒューマンアカデミーロボット教室も開設され、北は北海道から南は沖縄まで1100にものぼる教室を展開しています。

ヒューマンアカデミーが人気の秘密

ヒューマンアカデミーロボット教室には年代や習熟度に合せて各種のコースが用意されており、5歳から6歳の方が対象のプライマリーコースでロボットを楽しみながら製作して文字を読む力や数字を数える力を養い、小学生が対象のベーシックコースではさまざまなバリエーションのロボットを製作しながら構造や仕組みを学び、失敗や成功を経験しながらオリジナルのロボットへと改造して行きます。

ミドルコースではさらに複雑な動きをするロボット製作に挑戦し、観察力や空間認識能力を養いながら自分の考えを理論的に説明する能力を学び、与えられるのではなく自身で考えてロボットの改造を行います。

アドバンスプログラミングコースは、ミドルコースを最低12ヶ月以上受講した生徒が対象で、これまで図解入りのマニュアルを見ながら行ってきたロボット製作も本コースでは設計図を見ながら行います。

社会に出てからもさまざまな分野で応用できるような能力を養う事ができます。

入力系のセンサーと制御系のマイコンに加えて出力系のモーターに至るまで自律的に動くロボットを製作し、個人だけではなくグループでも話し合いながら目標達成に向けて改造を行う集大成となるカリキュラムです。

これらのコースは幼少期にまずはロボット製作に楽しみながら触れるところから始まり、基礎を学びながら改造を施す応用に入り、最後は自らプログラミングを行いロボットを制御するところまでがゴールなのではなく、自ら問題点に気付き解決して行くディープラーニングや、他者と同じ目標を達成するためのチームビルディングやグループワークなど、その後の中学生以降の授業に役立つだけではなく、社会に出てからもさまざまな分野で応用できるような能力を養う事ができます。

さらに2020年を目処に小学校でのプログラミング教育が必修科化される事が決定している事もあり、大きな注目を集めている分野と言えます。

ヒューマンアカデミーロボット教室では早い段階からプログラミングやディープラーニングで自ら考え問題解決をする能力や他者との協調性も学び、近い将来に実現するプログラミング必修化に加えて将来の進学や就職にお子様にアドバンテージを持たせたいという親御さんの間で評判となり、開校した2016年だけでも日本全国で受講者が10000人を超えるという大盛況振りでした。

そんな中で、一部の親御さんの間でヒューマンアカデミーからパンフレットが送付されてきたり、電話での勧誘があるという話が散見されています。

ヒューマンアカデミーロボット教室はヒューマンホールディングスのグループ企業で、ロボット教室での個人情報の取り扱いは、ヒューマンホールディングスのプライバシーポリシーに準ずるとされています。

ここで重要となるのが、同ホールディングスのプライバシーポリシーに記載されている項目で「個人情報保護方針」の中にある「個人情報の利用目的」には「当社が実施するセミナー、キャンペーン、商品販売、アンケート調査、福利厚生の告知やご案内、当社からの情報提供、就職・転職支援のための各種教育講座のご案内及び資料送付のため」と明記されているのがポイントです。

ヒューマンアカデミーロボット教室に入会する際は、申し込み用紙の提出や電話などで口頭での申し込みを完了した事をもって同社のプライバシーポリシーに同意した扱いになる事も含まれています。

従って、申し込み後に同社から他の講座や教材のパンフレットが送付されて来たり電話での勧誘があったとしても、申し込み時に書面や口頭で申請した氏名や住所に加えて電話番号やメールアドレスなどをそのような目的で利用しても構わない事に同意したのと同義の意味を持ちます。

同社と限らず多くの企業では利用者の趣味や嗜好を分析し、より契約をしてもらえる可能性の高いサービスの情報を提供して勧誘を行うのは今や当たり前のビジネスモデルとなっている時代とは言え、利用規約に気付かない状態で専門学校や教室を運営している企業が実施して来た勧誘に驚いた親御さんも少なくありませんが、全く興味が無く契約する意思のないものであれば遠慮なく断っても構いません。

ヒューマンアカデミーでは勧誘はしつこい？

ここで気になるのがその後の個人情報の取り扱いですが、2017年に改正された個人保護法により第三者への流出などは厳しい処罰が下されるようになった事もあり、個人情報の不正利用事件は激減しています。

また、ヒューマンアカデミーでは遵法精神とコンプライアンス意識のある企業のみに与えられるプライバシーマークを取得しているため、公の機関が健全な個人情報の取り扱いをしている企業である事が認められています。

この事からも、前述のプライバシーポリシーの範囲での情報提供や勧誘が行われるまでに留まり、それ以外はさほど心配する必要はありません。